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保険加入・見直しのタイミング

いつ、どんな時に「保険加入」を考えますか?

どんなタイミングで加入するべき?
結婚や出産を機会に加入しました
  • 結婚をきっかけに、彼女のことを一生守る意味で生命保険に加入しました。(28歳・男性)
  • おなかの中の子どもが、生活面で何の不安もなく成長できるように、わたしがいなくても自分のやりたいことができるように、と思って加入しました。(30歳・女性)
親が高齢になってきたので加入しました
  • 独身ではありますが、自分に万が一のことがあったときの親のことを考え、親を受取人として生命保険に加入しました。(34歳・男性)
  • 息子が入っていた生命保険。急病で息子が亡くなった後、息子からの愛情は尊いお金となって、わたしたちの元へ帰ってきました。(68歳・女性)
リタイア後を充実させたいと考え加入しました
  • 長生きしたいけど、長生きするだけお金もかかると思うようになりました。(48歳・男性)
  • せっかくの自由な時間、充実して過ごせるだけのゆとりが欲しいと思い加入しました。(51歳・女性)

生命保険、医療保険、ガン保険、年金保険など、生活を脅かす出来事が起こった際に金銭の助けとなる保険商品は、本当にたくさん存在します。

一口に生命保険といっても、死亡保障のみのものもあれば、医療保障を付帯しているものもあります。

これらの保険は全て「生活保障」(医療保障、死亡保障、老後保障)を軸にしています。

妊娠を望まれている方、出産を控えている方、ご主人が転職される方、上のお子さんが進学される方など、生活に変化が起こる時期、それが保険加入や見直しを検討されるタイミングです。

保険選びは何を参考にしたらいい?

生命保険に加入したきっかけ(年齢別)

引用:価格.com 図版参照

 

では、どうやって保険を選んでいけばよいのでしょうか?

親御さんの勧めや勤め先からの勧誘などの場合は、それ程悩まず、(人によっては)選ぶ余地なく加入される方もみえるでしょう。

ですが、上記アンケートのように『自分で必要と感じて』保険のことを知りたいと思っている人々にとっては、大きな悩みとなります。

それ程、保険商品や保障内容は多種多様で、各社のパンフレットは色とりどり。

見やすいけれどもページが多く、全てがカラフル過ぎて、自分達にとってメリットとなるプランはどれなのか、どんな保障内容を選べばよいかなど、本当に訳がわからなくなってしまうのが実際のところです。

そんな時に利用したいのが、「保険相談」です。『無料相談』などの宣伝がCM、雑誌、インターネット上に散見し、誰でも気軽に申し込むことができます。

保険選びに必要なことは、自分達の生活状況(主に金銭)の把握と、今後の生活で何が不安なのかということ、そして、保険業界に精通したプロから見たお勧めの保険商品とその保障内容を知るという機会です。
【参考URL】

保険に加入する・見直す大きな出来事

保険を選ぶ前に、まずは自分達がどんな出来事に不安があって、どんな時に保険のお世話になりたいのかを明確に知る必要があります。

ここで、赤ちゃんを意識した女性に必要な医療について、少しお話しします。いずれもお金のかかることばかりですが、かなり身近なお話しです。

赤ちゃんを望むケース

引用:東洋経済 図版参照

治療はまず検査から始まります。

当院では左表のような項目を検査します。〈中略〉がん検査と精液検査以外は、基礎体温表の周期に合わせながら検査を進めます。

すべての検査が終了するのに、通常4~5週間かかります。

検査はほとんどの項目で保険が適用されます。女性側の初診検査は、約1万2000円、男性側の精液検査は5250円です。

アンチミュラーリアンホルモン(AMH)検査(保険適用外)によって、卵巣年齢を調べることもできます。

検査はあくまで、不妊原因を調べるためのもので〈以下略〉。

引用:東洋経済 図版参照

なかなか妊娠しない場合、全てではありませんが、その原因の多くに、子宮になんらかの問題を抱えているケースがあります。

不妊治療を進める途中段階で子宮筋腫が見つかったり、子宮内膜症であったりすると、医療措置が必要になります。

当然治療には費用がかかり、通院、入院、会社欠勤と金銭的に苦しくなっていきます。

幸い治療で状態が改善されれば、不妊治療継続です。ですが、病気による治療以外はそのほとんどが健康保険などの適応外で、更なる大金が必要になってきます。

万が一の時の備えがなく、民間の医療保険にも入っていなければ、先の治療でお金を使い、更に「妊娠」のための治療費を用意しなくてはなりません。

せめて、保険適応の部分は保険金で賄いたいところですが、一度不妊治療を開始してしまうと、その後から新たに保険加入することは難しくなってきます。

実際には加入できないということではなく、子宮に関連した保障サービスが除外されてしまう契約となってしまうのです。

妊娠・出産するケース
直近の入院時の自己負担費用

[集計ベース:過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人(高額療養費制度を利用した人+利用しなかった人(適用外含む))]

引用:生命保険文化センター 図版参照

※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
※自己負担費用の総額を入院日数で除した1日あたりの自己負担費用*は、平均で21,000円となっている。

先に「病気による治療以外は」と述べましたが、「妊娠・出産」も「病気」ではありません。

妊娠中に赤ちゃんとママの状態をチェックする「妊娠健診」や「分娩」にかかる費用は健康保険の支給対象外になります。

妊婦健診には自治体の補助があり、分娩費用には「出産育児一時金(金42万円、平成28年4月現在)」(健保・国保などによる国の制度)があります。

ですが、残念ながらこれらで全額を賄うことはできず、入院すれば差額ベッド代や食事代、必要な物品購入費、交通費など、20万を超える費用が必要になります。

自然分娩よりも帝王切開の方が多額となるため、せめて保険支給の範囲にある帝王切開などの医療費は保険で賄いたいですよね。

産後、生活する上で

妊娠・出産・子育てを経験する過程で、ママの体は疲弊していきます。年齢も上がっていくことから、病気にかかるリスクも高くなっていきます。

でも、当のママは子育てや家族のお世話で必死。自分の体の変化や不調を見逃しがちになります。

そんな時に、年齢ごとにやって来る市町村からの各検診を進める通知を見て来院。そこで病気が見つかったり、二人目ができて病院へ行くと婦人科系疾患を患っていたり。

自分の体への備えをする前にこうした病気が見つかってしまうと、そこから保険加入することは難しくなります。肝心の治療したい「部位」が保険金支給の除外項目となってしまうのです。

「妊娠・出産」など女性にとっての大仕事を考えている方は、是非、医療保険などへの加入や見直しの時期だと考え、保険加入への行動に移って欲しいと思います。

その後の赤ちゃんとの生活をゆとりあるものにするための第一歩となります。

ある日、突然襲ってくる病気

疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率

引用:生命保険文化センター 図版参照

生活保障としては、婚姻時、「ご主人に何かあったら」といった死亡保障を考える方が多くみえます。

先ほどのように、妊娠・出産を考えるなら、早めに奥さん側の医療保障について考えることも大切ですが、ご主人の体のことも併せて考えなくてはなりません。

その必要性を強く感じる出来事が我が家でも起こりました。結婚5年目のこと、50代の義父が5年以内に再発する可能性の高いガンに罹りました。

半月程の手術入院で、退院時の支払額は150万円近くです。事前の検査入院や検査費用、必要な物品購入代などは全て別です。

健保の制度による傷病手当金や高額療養費では到底賄いきれません。

特に医療保険に加入していなかった私達夫婦(二人目妊娠時)には、病気になる前に「医療保険」に入らなければと危機感を覚えるとても大きな出来事でした。

もしこれが同居の家族だったら?自分達が扶養している両親だったら?

…やはり備えは必要です。

【参考URL】

保険を見直すのはどんなとき?

生命保険の契約を見直したきっかけ

引用:価格.com 図版参照

【左:商品ごとの加入状況】【右:見直したい商品】 引用:くらすHOW 図版参照

こうして万が一に備え、複数の保険に加入するとします。そうなれば月々の支払いはかなり高額です。

我が家では、医療保険(ガン特約付き)を夫婦で1万円に抑えたいと思っている医療保険ですが、その他にも生命保険などの掛け金が家計を圧迫してきます。

「今の自分達にとって何が最優先なのか」を常に見極め、生活の節目で、

  • 疾病に備えて医療保険に加入するのか
  • 学資保険を優先すべきなのか
  • 保険会社を変えた方がいいのか
  • 保険料の総額はいくらに抑えるべきか

など、

自分達の生活スタイル、収支バランス、健康状態などを定期的に振り返ることが必要です。

現代の保険は、生命保険、医療保険など保険商品の種類に限らず、生活に変化がある都度、医療や世の中の事情が変わる都度、見直すべきものとなっています。

ですが、そのためには法改正などの時事に精通し、且つ保険会社のサービス内容の変更に敏感でなくてはなりません。

日々の生活で普通に暮らす私達にそれが可能でしょうか?

わかってはいても後回しにしたりしてしまうこともあるでしょう。

そんな時こそ、生活の変化のタイミングで自分達の生活を振り返り、FPなどの保険のプロに相談してみる機会を持つことが大切です。

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